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「ZERO-ONEプロジェクト」では稼げない!OEMビジネスに潜むリスクとは?

Amazonなどを活用した物販ビジネスは、私たちでも普通に参入できるビジネスでもあります。
ただ、しっかしとした知識やノウハウ、経験などがなければ、うまくいく可能性は低いでしょう。
しかし、世の中にはそういったビジネスを持ち掛けて「必ず儲かる」などと言って私たちからお金をだまし取ろうとする業者が数多く存在しています。

そういった業者に騙されないように、彼らの手口を知っておくべきです。
今回は「ZERO-ONEプロジェクト」を紹介していきます。
ブルーオーシャンと謳われている一方で、怪しい点を明らかにしていきましょう。

「ZERO-ONEプロジェクト」はどんなビジネスを行うのか?

まずは、「ZERO-ONEプロジェクト」では、どのようなビジネスを行っていくのかを明らかにしていきましょう。

レターページには、

「Amazonでバンバン売れるブルーオーシャン(独占市場)を完全丸投げで作り出す」
「最短2か月で月100万円の継続収入を確約」

と記載されています。

この部分だけで把握できるのは、「ZERO-ONEプロジェクト」が物販ビジネスであるということぐらいです。

Amazonに商品を出品して、売ることによって利益を得るというビジネススタイルですね。

この場合、何を売るかが重要になってきますが、ブルーオーシャンと掲げていることから、商品については何か秘密がありそうです。
「ZERO-ONEプロジェクト」の全貌は、レターページを下に進んでいくことで判明しました。

「ZERO-ONEプロジェクト」はOEM商品を販売して儲ける


「ZERO-ONEプロジェクト」の説明で登場する「OEM」の文字。

物販ビジネスをやったことがない人から見れば、聞きなれない言葉です。

レターページ内では、「OEM」について詳しく解説をしてくれていないので、ここでは補足的に説明をしていきます。

OEMとは、日本で売られているような商品を、海外で安く生産し、日本で売るという手法です。

「OEM」は「original equipment manufacturer」の略で、独自製品を安く生産することで、価格競争に有利な自分のブランド商品を売ることができるという仕組みになっています。

Amazonのような通販サイトの場合、膨大な種類の商品が売られており、ブランドの知名度よりも、価格を優先するユーザーも多数います。

どこかわからないブランドでも、通常の価格よりも安ければ、購入する可能性もあります。

また、家電製品のような耐久性や安全性などが重要視されるような商品であれば、OEMで商品を販売するのは難しいですが、例えば、スマホケースのようなスペック面よりも、デザイン性や価格が優先される商品もあります。

こういったジャンルの商品を見つけ出し、安く生産することで、利益を得ていくという仕組みのビジネスとなっています。

また、独自ブランドを持つことができるという点でも、いいかもしれません。

物販ビジネスといえば、海外で売られている安い商品を輸入して転売するという方法が割と多く出回っていましたが、今度は自分で商品を作るところから始めるというビジネスモデルとなっています。

確かに、Amazonは集客能力のあるサービスです。

価格競争力のある商品を販売することができるのであれば、利益を出すというのは不可能ではありません。

ただ、気になるのは、「ZERO-ONEプロジェクト」が掲げている「最短2か月で月100万円の継続収入を確約」という点です。

金額に多少の差はあるかもしれませんが、それだけの利益をOEMによって生み出すことはできるのでしょうか。

OEMは仕組みだけを聞けば、合理的な手法かもしれません。

しかし、だからといって実際に稼げなければ意味がありませんよね。

「ZERO-ONEプロジェクト」が、本当に有効なビジネスプランを提案しているのか、甘い言葉で勧誘を行っているのか判断するためにも、このOEMという手法を細かく分析していく必要があります。

OEMビジネスって儲かるの?


そもそもOEMビジネスは儲かるのでしょうか。

そこから疑問を持っていかなければいけません。

まずは、OEM商品を販売していく上での流れを考えていきましょう。

OEMの流れ

独自ブランドの商品を販売するということは、発注、製造、輸入、出品、販売、発送などを経由して初めて売り上げが手元に入ってくることになります。

製造や輸入に関して、自分でやるわけではありませんから、当然、これに関してのコストが発生します。

さらには、Amazonで商品を出品する場合、出店料や手数料などは当然かかります。

発送に関しても、送料が発生する場合を考えると、いくら商品を生産するコストが低く、価格競争力があるからといって、利益を生むことはかなり難しいと判断することができます。

また、製造した商品が必ず全て売れるとは限りません。

在庫を抱えるような事態になれば、その分のコストはそのまま赤字になります。

海外で製造を依頼することを考えると、生産量に対して、「最低ロット」が求められることもあります。

安く生産するということは、大量に生産するからこそ成り立つものであり、10個程度を試しに作ってみるといったことはできません。

また、生産量を少なくすれば、その分、1個当たりのコストが上がります。

そうなると、最低でも1000個ぐらいの生産量で発注する必要があります。

いきなり始めたビジネスで1000個もの商品を完売させるというのは、かなりハードルが高いのではないでしょうか。

OEMの抱える問題てm

更に問題点はあります。

例えば、Amazonに出品する場合、販売ページを制作しなければなりません。

販売ページには、魅力的な画像素材や販売文、商品説明を載せなければなりません。

昨日今日始めたようなビジネスで、このような作業をこなせるものなのでしょうか。

商品画像に関しても、ある程度高画質な写真を撮影しなければなりませんし、モデルや撮影場所なども考えなければなりません。

メルカリだと、もっと簡単に出品することができます。

というより、中古品販売がメインとなっているので、販売ページのクオリティがそこまで求められていないからもであります。

しかし、Amazonで新品の商品を販売することを考えると、最低限のクオリティは超えておく必要があります。

いくら価格が安いからといって、素人が制作したような販売ページの商品を購入したいと思うでしょうか。

このような点を考慮すると、OEM商品というだけで確実に儲かるといえるとは限りません。

上辺だけの説明で納得するのではなく、ビジネスの全体を見渡してみたうえで、効率的な方法であるかを判断しなければなりません。

そういった意味では、現状「ZERO-ONEプロジェクト」によるOEMビジネスは成功するためには、かなりのハードルを越える必要があることが予想されます。

「ZERO-ONEプロジェクト」はどこまでが無料かわからない


「ZERO-ONEプロジェクト」では、レターページにて、セミナーの参加を勧誘しています。

セミナーの参加費などは無料と説明されており、参加者には4つの特典が与えられるようです。

①「厳選!激アツOEM商品10選」 20000円→0円
②「物販全自動マニュアル」30000円→0円
③「物販で不労収入を得る方法」50000円→0円
④「一撃3000万円の作り方」50000円→0円

何ともお得に感じさせるような特典が目白押しとなっています。

しかし、「ZERO-ONEプロジェクト」で不明な点としては、どこまでが無料なのか明示されていないという点です。

セミナーの参加費などは無料となっていますが、それ以外の部分に関してはどうなのでしょうか。

例えば、セミナーに参加すると物販全自動マニュアルが貰えるとありますが、つまりこれは、物販に伴う作業などを外注するということです。

商品の発注や在庫管理、発送作業などを外注することが想定されますが、外注ということは当然費用がかかります。

つまり、自分で全ての作業を行うよりも、明らかにコストがかかることを示しています。

こうなると利益を得るためのハードルがより高くなりますよね。

商品が全く売れない可能性も考慮すると、多大な赤字を生んでしまう可能性もあります。

そもそも販売した商品が必ず売れるという保証はどこにもありません。

また、同様の商品を販売している競合他社も存在しています。

OEM商品と同じように価格競争力で勝負をしているような商品の場合、規模が大きいほど価格を安くしやすいため、個人の独自ブランドでは不利な戦いをすることになります。

ブルーオーシャンと大々的にアピールをしていますが、それも確実とは言い難いです。

このような「ZERO-ONEプロジェクト」では、セミナーへの参加は無料と説明されていますが、ビジネスを始めるにあたって、ある程度の資金が必要であることは明確にもかかわらず、それらが全く説明されていません。

赤字になるリスクがあるのに、それを説明しないのは不誠実といっていいでしょう。

「無料」という言葉が記載されていると、なんとなく注目してしまう癖がありますが、ちゃんと説明文をよく読んで考えてみるべきです。

どこまでが無料なのか、どのような費用がかかるのか。

そういった点を1つ1つ確認していけば、「ZERO-ONEプロジェクト」が掲げるOEMビジネスがそこまで易しいものではないことを簡単に判断できます。

「ZERO-ONEプロジェクト」では高額な参加費が必要な可能性大!


OEMビジネスは、始めるうえでまとまった資金が必要であり、最悪の場合、赤字を抱えるリスクを想定しなければなりません。

ただ、こういったビジネスの勧誘において、危険なのは、ビジネスに失敗するリスクだけではありません。

セミナーなどに参加することによって、高額な商材や塾、コミュニティへの加入することになるかもしれません。

よく考えてみれば、セミナーを無料で開催して、マニュアルやノウハウを提供して、参加者が儲かったところで、主催者に何のメリットがあるでしょうか。

当たり前のことですが、こういったプロジェクトの主催者はお金儲けのためにやっていると考えるべきです。

なので、何らかの形で参加者からお金を取ることを考えなければなりません。

悪質な手口の場合、いい加減なノウハウを提供して、高額な費用を騙し取るという詐欺まがいの業者も存在します。

こういったプロジェクトに参加する場合には、これらのリスクを想定して、よく情報収集をしなければなりません。

調査を進める中で明らかとなったのは、「ZERO-ONEプロジェクト」では、スクールを開講しており、プロジェクトの参加費として298000円が必要であるという情報が発見されました。

そのため、無料セミナーに参加者を集めた後は、有料プロジェクトへの参加を勧誘することが想定されます。

儲かる可能性がそこまで高いとは考えられない手法のビジネスに参加するために高額な費用を払う必要があります。

おそらくビジネスに失敗したとしても、返金などの対応をするつもりはないのは容易に想像がつきます。

「ZERO-ONEプロジェクト」の勧誘を見た人は、こういったことまで頭に入れたうえで、冷静な判断をしてください。

物販ビジネスを謳う詐欺に騙されたときのための対処法


OEMビジネスを掲げる「ZERO-ONEプロジェクト」ですが、高額スクールへの加入費用を得ることが目的の業者であると判断できます。

安易に参加を決めてしまうと、お金を失ってしまう可能性が高いと考えられます。

なので、こういった手口に騙されてしまった場合の対処法を知っておくべきです。

業者に問い合わせをするだけでは、解決することは難しいといえます。

まず、やるべきなのは、適切な機関への相談です。

代表的なのは、こういった案件を数多く扱っている「消費生活センター」や「警察」です。

こういった機関に相談を持ち掛ければ、問題解決に向けた対応を行ってくれます。

また、失ったお金を取り戻すために訴訟を起こすという手段もあります。

訴訟によって戦う場合には、費用面の負担を軽くできる「集団訴訟」がおすすめです。

同様の被害者と一緒に協力して、悪質な業者と戦いましょう。

まとめ

ビジネスの勧誘を行ってくる業者は、とにかくそのビジネスの明るい面しか提示しません。
ビジネスの内容についてよく調べていけば、問題点やリスクが山ほどあることに気がつくはずです。
こういった話に安易に乗らないためにも、適切な情報収集能力と、冷静な判断力を身に着けておく必要があります。

「ZERO-ONEプロジェクト」は転売で稼ぐ系の詐欺なのか?

「ZERO-ONEプロジェクト」は、アマゾン転売によって最短2ヶ月で100万円のお金を稼ぐ
ことができると告知しているので、年収換算で600万稼げるということになります。
発案者の井上悠氏によると、ブルーオーシャンですからライバルが少なく、安定した収益を
得ることができる見込みがあるようです。

転売は本来利益から仕入れ代を引かなければならないのでそこまでの利益が見込めるもので
はありませんが、「ZERO-ONEプロジェクト」なら平均年収以上稼ぐことができてしまう
のです。

しかも、自分のオリジナル商品として
丸投げすることで自分は手間暇かけずに稼ぐことができるといいます。
在庫を抱えるリスクもなく、失敗したときでも収支がマイナスになることもなく、参加しな
い理由がないほどに素晴らしい作りになっています。
しかし、この「ZERO-ONEプロジェクト」は、本当に宣伝通り稼ぐことができるのか疑問
です。それどころか本当は参加してもお金を取られるだけなのではないか?といった詐欺疑
惑もあります。

井上悠氏の「ZERO-ONEプロジェクト」には怪しい点がある

「ZERO-ONEプロジェクト」には、詐欺なのではないかと疑われています。
何のリスクも犯さずに平均年収以上のお金を稼ぐことができるとなど、普通、到底考えられ
ないことを言っているのですから当然です。
それでは、どこが怪しいのかについて見ていきましょう。

電話が090からスタート


「ZERO-ONEプロジェクト」の特定商取引に基づく表示を見てみると、電話番号が090から
始まっています。
このため、会社として事業を行っているにも関わらず、携帯電話を利用していることになり
ます。
これ自体は問題ではありませんが、携帯ではしっかりと会社としての形態を保っているか不
安です。

携帯では会社に置いてない場合もあります(例えば、持ち主が休みの日など)から、肝心なと
きに連絡が取れない恐れもあります。
これは、詐欺を行って炎上した案件にある傾向です。電話すら置いていない案件よりは遥か
にマシですが、やはり信頼感には欠けます。
「ZERO-ONEプロジェクト」のように、すぐさま100万円を稼ぐことができると豪語してい
るわけですから、その中心人物が電話代を節約するとは思えません。
もちろん、お金持ちでも節約をすることはあるでしょう。大富豪の家は思ったよりも質素
だったという話はよくあります。

しかし、「ZERO-ONEプロジェクト」は、顧客からのサポート依頼や、トラブルなど万一
に備えて会社に電話を置くのは必須です。

これは、節約すべきところではなく必要経費と言えます。このため、

固定電話を置いていない時点で疑わしい案件と言えます。

「ZERO-ONEプロジェクト」には具体性がない


「ZERO-ONEプロジェクト」は、Amazonでお金を稼ぐとあります。しかし、具体的にどの
ようにお金を稼ぐのかについては詳細が伏せられています。

例えば、ホームページには自分のオリジナル商品として販売とありますが、具体性がありま
せん。
あくまでも参加者を募っているわけですから、なにもかも話す必要はありませんが、あまり
にも漠然としすぎています。
これは、詐欺案件の特徴の1つです。

もし、詳細を明らかにしてしまうと、その詳細の欠点を指摘されてしまいます。

もちろん、詐欺案件を打ち出している以上欠点を指摘されないように詳細を作るのはまず不
可能でしょう。
そして、「ZERO-ONEプロジェクト」のホームページには参加したことで「お金を稼ぐこ
とができた」「井上様の幸せな生活を歩めました」という内容の喜びの声を中心にしていま
す。

こうすることで、詳細の説明を省きつつ「ZERO-ONEプロジェクト」の魅力をアピールす
ることができます。
詳しい内容がわからないと思ったら、その案件に手を出すのはやめましょう。

何故「ZERO-ONEプロジェクト」を公開するのか


井上悠氏は、何故「ZERO-ONEプロジェクト」を公開したのかは大変大きな疑問です。
この行動は、井上悠氏にとってあまりにもメリットが少な過ぎます。まず、「ZERO-ONE
プロジェクト」は、ホームページで、ブルーオーシャンなので大きなチャンスといった内容
を載せています。
ブルーオーシャンというのは、参入者が少ないのでそれに伴ってライバルも少ないので稼ぎ
やすい業界という意味です。

しかし、井上悠氏が
「ZERO-ONEプロジェクト」によってライバルを増やしてしまえ
ば、あっという間にレッドオーシャン(ブルーオーシャンの逆)になってしまうでしょう。

井上悠氏にとって「ZERO-ONEプロジェクト」デメリットの塊です。ライバルが増えすぎ
てしまえば自分が稼げなくなってしまうことは容易に想像できます。
井上悠氏がこの危険に気が付いていないとは思えません。
このため、井上悠氏がわざわざブルーオーシャンをレッドオーシャンに変えてしまうリスク
を背負ってまで「ZERO-ONEプロジェクト」を打ち出した理由が明らかになっていないの
で、詐欺案件の可能性が捨てきれません。

「ZERO-ONEプロジェクト」はセミナーでお金を取ろうとしている?


「ZERO-ONEプロジェクト」は詐欺の恐れがあることについて述べました。詐欺案件であ
るという前提で進めると、どのようにしてお金を騙し取るのかについて知ることが重要で
す。

そうすることで、取られそうになったときに防ぐことができるかもしれません。
まず、
候補として挙げることができるのは、入会金を取る・情報商材を売る・セミナー
代を取ることの3つが挙げられます。

最初は無料で参加できることを主張し、後から何らかの形で請求するのはよくある形です。
「ZERO-ONEプロジェクト」の場合にはもう1つ考えられます。それは、転売ツールをセミ
ナーで売るということです。
「ZERO-ONEプロジェクト」は、かなりセミナーに参加してもらうことを前面に出してい
ます。これは、ホームページを見れば明らかです。

セミナーはどの日もほとんど満員御礼で、数少ない日を選ぶしかありません。もちろん、こ
れが本当なのか否かはわかりません。
しかし、セミナーに人を集めようという強い意思があるのは確かです。

そして話は戻り、
セミナーに来た人に転売ツールを売り付けようという狙いがあるかも
しれません。

セミナーでその気になった人からの購入が見込めましたし、直接対面することで参加者は断
りにくくなることが期待できます。
このように、目の前で販売するという新しい販売方法なのかもしれません。
もし、「ZERO-ONEプロジェクト」が気になってセミナーに参加したいという人は、直接
売られる可能性だけは頭に入れておいて下さい。

もし、強気に販売されるようでしたら詐欺の可能性が高いです。消費者の立場になって考え
れば、高額なものは時間をかけて購入を考えるのが一般的です。

手間暇をかけずに儲けるビジネスが増加中


現在は「ZERO-ONEプロジェクト」のように手間暇をかけずに儲けるとして参加者を集め
るビジネスが多いです。
近年の不景気により、お金も時間もない人が増加しましたから、なるべく少ない時間で簡単
に儲けたい人が多くなったので、流行るのも当然と言えます。

例えば、写真を撮るだけで月収10
0万円を超えるお金を得られるとして詐欺を行った「カシャカシャビジネス」がその代表的
存在と言えます。
しかし、現実はそう甘くありません。簡単に儲けられるという話がほとんど嘘です。中には
2017年中盤以前のビットコインをはじめとした仮想通貨などは本当に儲けられる案件だっ
たわけですが、それすらも大暴落しました。

このように、長期に渡って儲けられる話は、宝くじよりも当たりにくいものです。
今回、「ZERO-ONEプロジェクト」の怪しい点を述べましたが、もし怪しい点がなかっ
たとしても疑いから入るべきなのです。
情報商材・セミナー業界から与えられるノウハウはほぼ100%が詐欺であるというのが一般
的な見解であるほどに儲け話は信用ならないものです。

「ZERO-ONEプロジェクト」に騙されないために


「ZERO-ONEプロジェクト」など怪しげな儲かる話に騙されないためには、詐欺に関する
知識を持っておくと良いでしょう。
そこまで難しいことはないのでご安心下さい。
最も簡単で効果的なのは詐欺の情報を仕入れることです。主要の詐欺について知っておくだ
けでも十分でしょう。

騙されたパターンと似たような状況に陥ったときに非常に役に立ちます。これだけでかなり
の防犯効果があるでしょう。
また、かなり巧妙な詐欺に関してはツイッターなどで回ってくることがあるので随時チェッ
クしましょう。

狙われるのは常に情報弱者です。インターネットにより情報を得ることはかなり楽にな
りましたが、その代わりに嘘の情報まで紛れ込んでおり、それを見極める目が必要です。

また、危険なのは精神的に余裕のない人です。お金がなくて急いで稼ごうとするあまりに「
ZERO-ONEプロジェクト」のようにすぐお金を稼ぐことができるという文句に弱くなるの
です。

その結果、よく考えずに参加してしまってお金を取られるケースがあります。
もちろん、「ZERO-ONEプロジェクト」が詐欺案件か否かについてはわかりませんが、ど
ちらにしてもよく考えずに参加するのはやめましょう。

訴訟費用が安くなる!集団訴訟


「ZERO-ONEプロジェクト」は、詐欺の恐れが強い案件です。このため、お金を取られて
しまうことがあるでしょう。
そこで検討したいのが集団訴訟です。2人以上の人間が集まって訴訟する訴訟することで、
訴訟費用が安くなるのが最大の特徴です。
訴訟にはお金がかかりますが、集団でお金を出し合うことで費用が分散されます。
お金がないから訴訟ができなかったり、勝訴しても損害賠償よりも裁判費用の方が高くなっ
てしまうという理由から、訴訟を諦めるケースが多々あります。
このため、仮に「ZERO-ONEプロジェクト」がお金を騙しとるような案件だったとして
も、そのリスクはあまり高くないのです。
しかし、集団訴訟ならそうではありません。費用面の心配がないとは言えませんが格段に軽
くなるので、お金を取り戻すための行動を諦めずに済みます。
このため、集団訴訟を広めることは「ZERO-ONEプロジェクト」だけでなく、他の事件で
苦しんでいる人を救うことになるでしょう。
集団訴訟をするにあたって大変なのは、メンバー集めと訴訟方法がわからないため進行が難
しいことです。

しかし、MatoMaは集団訴訟を専門に取り扱っていることからどちらも解決できます。
まず、集団訴訟専門サイトは少ないので、事件の被害者はMatoMaを訪れやすいのでメン
バー集めの助けになりますし、裁判の進行方法のサポートも充実しています。

まとめ

「ZERO-ONEプロジェクト」は詐欺の恐れが強いので安易に参加することはオススメしま
せん。
お金を騙しとる方法は、参加費・情報商材の販売・セミナー代の3つが考えられます。
「ZERO-ONEプロジェクト」の場合は、セミナー内で情報商材を売り付けると思われま
す。対面した状態で断るのは勇気がいるかもしれません。
もし、被害が出た場合は集団訴訟を検討しましょう。まずは、MatoMaのサイトを訪れるこ
とで活路が開きやすくなります。

仮想通貨の自動売買ツール「DEEP CORE SYSTEM7」は稼げない可能性が高い!

基本的に自動売買ツールと呼ばれる商品に手を出すのは推奨できません。

なぜなら儲かる保証が一切ないにも関わらず、ツールを購入し、自分の大切なお金をゆだねなければならないからです。
そして、確実に儲かると宣伝しておきながら、全く稼げずに大損してしまうという詐欺被害も後を絶ちません。

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